ジョン・スチュアート・ミル『自由論』の周辺

5月16日(火)晴れのち曇り

 明日(5月17日)にある研究会でジョン・スチュアート・ミル『自由論』(On Liberty, 1859)についての発表をすることになり、準備中である。その準備の中で考えたことを、いくつか書き連ねていこうと思う。

 ミル(John Stuart Mill, 1806-73) は英国の功利主義(utilitarianism)を代表する哲学者・論理学者の1人であり、古典学派に属する経済学者でもあった。哲学者としては、『論理学体系』(System of Logic, 1843)、『功利主義』(Utilitarianism)など、経済学者としては『経済学原理』(Principles of Political Economy, 1848)などの著作があり、このほか彼の時代の政治・社会問題について発言する多くの論説を残した。その中でこの『自由論』はもっとも有名で、よく読まれてきた著作である。日本では中村敬宇が『自由之理』として明治5年(1872)に翻訳を発表しているが、著者の意図を十分に反映したものではなかったようである。(小泉仰によると明治7年に西周が『明六雑誌』に発表した西周の「人生三宝説」は、ミルの功利主義を十分に理解した上に、さらにその学説を発展させた独創的な論文だそうであるが、今、ここでそのことにこだわっている余裕はない。)

 ミルでよく知られているのは、彼が父親であるジェイムズ(James Mill, 1777-1836)によって3歳からギリシア語、8歳からラテン語、12歳から論理学の教育を受けるという大変な英才教育を施されたことである。このことをめぐり小泉仰が次のように述べているのはおおむね賛同できる意見である:「ジェイムズの徹底した合理主義的教育は、ミルの天才的素質があったからこそ有効に働いたということができるが、一方で、いろいろな問題を含んでいる。その一つは、ジェイムズが自分の教育方針を徹底させるために、ミルが他の少年たちと遊ぶことを禁じてしまったことである。このために、学校教育の重要な教育的意義の一つでもある社会教育や実践的な教育を、ミルに与えない結果になった。つまり、ミルを実験室の中に閉じ込めてしまうような不自然さをともなうことになった。言い換えると、ミルは、社会生活に役立つ実践的訓練を受けられず、実際的人間であるよりは、知る人間としての教育だけを受けることになった。こうした隔離教育の面だけから見ると、彼の受けた教育は、「人造人間」の教育であるという批評は、ある程度当てはまりかもしれない。」(小泉(1997)『イギリス思想叢書10 J.S.ミル』研究社出版、15⁻16ページ)
 ここで小泉がいう「社会教育」というのは学校外で行われる組織的な教育という意味ではなくて、子どもの社会性の発達を促す教育というような意味であろう。長じてミルは東インド会社に35年勤務し、1865⁻68年には下院議員を務め、女性の権利の擁護など、当時の社会的な問題の多くに関心を寄せ、改革運動に積極的に関与した。だから、社会的関心や行動能力が父親の教育によって育たなかったとは考えられないが、彼の著作の中から感じられる孤独の悲哀のようなものはその結果であったかもしれない。

 『自由論』は1859年に発表された。チャールズ・ダーウィンが『種の起源』を出版したのと同じ年である。ミルはこの書物が意思の自由という哲学的(神学的)問題ではなくて、「市民的、あるいは社会的自由」(civil, or social liberty)を主題としていると最初に断っている。人間は社会的な存在であり、もし社会の中で各人がそれぞれ勝手に行動すれば混乱が起きる。そこで法律なり規則なり、あるいは慣行なりによってそれぞれの自由を制限する必要がある。だから社会的自由の問題は、言い換えると社会はどのような理由でどこまで個人の自由を制限できるのかという問題になる。

 歴史的にみると自由と権威の問題は民衆(その全部あるいは一部)と政府の問題として展開されてきた。しかし、民主主義の流れが強まると、民衆の選挙によって政府が選ばれるようになり、問題は変質した。民衆の間の利害は同一ではないし、それゆえに彼らの意思も一つにまとめられるわけではない。選挙によって政府を選ぶということは結果的に、「人民の意志は、実際には人民の最多数の部分または最も活動的な部分の意志」(ミル、塩尻公明・木村健康訳『自由論』、岩波文庫、14ページ)ということである。その多数者が自分と意見の違うものを圧迫するという「多数者の専制」(the tyranny of the majority、塩尻・木村はtyrannyを「暴虐」と訳している)が彼の時代における政治的害悪の最大のものの一つとなっているとミルは説く。一ノ瀬正樹はこの点について「多数決によって何かを決定していく、という一見民主主義の基本的なプロセスの中に宿る、ある種の不当性、暴力性をミルは見取っていたのであった」(一ノ瀬『英米哲学史講義』、ちくま文庫、148ページ)と指摘している。また、一ノ瀬がフランスの哲学者コンドルセの「投票のパラドックス」を引き合いに出して、多数決が必ずしも正確に民意を反映するものではないと述べているのも見逃せないところである。(一ノ瀬、前掲、155ページを参照のこと)

 一ノ瀬によると、ミルには個人が自分自身について決定し実行することは、基本的に、その個人当人の自由なのであって、他人が多数意見だからといってそれに反することを強制したり統制することはできないはずだという徹底した自律的個人観があった。個人もしくは集団は、万人に自明な原理によってこそ、個人の行動の自由に正当に干渉できるというのがミルの意見である。そして、そのような原理は「他人に対する危害の防止」(他者危害原則)であるという。つまり、他者の行動に干渉できるのは、他者が自分に暴力を加えようとしているときに自分がそれを阻止しようとして相手に手出しをするというような場合、つまり正当防衛の場合だけで、それ以外の場合は他人に害を加えないのだから本人の自由に任せてほうっておくべきだというということである。(一ノ瀬がこの後で論じているように、ミルの議論の中にもおかしい部分があって、それをどのように補ったり修正していくべきかということも問題となる。)

 そういえば、午前中、スーパーマーケットの弁当売り場にいたら、近くにいた老人が売り物の弁当のパックを勝手に開けて中身をむしゃむしゃ食べているのを見かけた。この人がその後で代金を払えば問題はないとは思うが、どうも気になることであった。ミルは、他者危害原則は精神の未発達な人間には適用されないと述べているが、彼の時代には認知症の老人というような存在は問題にならなかったようである。

 この後、「言論と思想の自由」、さらに一ノ瀬さんが注目している「愚行権」をめぐる議論についても取り上げたかったのだが、考えをまとめることができないままでいる。明日は研究会の準備をして、ブログの更新は帰宅後ということにするつもりなので、明日中には無理かもしれない。また、皆さんのブログへの訪問もできそうもないので、悪しからずご了承ください。 
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